Emobileのこんな利用法
ディジタル双方向テレビのヒューマンインタフェースは、スクリプトに支配されて、装置非依存のソフトウェアとして再生可能でなければならない。
K社のスクリプトXとGMのテレスクリプトが市場を二分する勢いである。
上のボタンなどが対応するスクリプトは共通言語であったほうが都合がよい。
テレビショッピングなどでボタンを押せば注文画面が出てくる、そういった一般的な制御である。
ディジタルプレゼンテーションがCMとして行われる。
情報家電では、OS依存性、機種依存性は少なくなるだろう。
動画スクリプト言語により、OSの違い、機種の違いが吸収され、ディジタルビデオ・タイトルは異なる機種上で再生することが可能になるだろう。
動画スクリプト言語はさまざまなプラットフォームに移植され、ビデオタイトルの普及に貢献するだろう。
CPUが何かとか、ウィンドウシステムが何かなどといったことは、ディジタル双方向テレビで再生するビデオタイトルにとってはまったく関係はない。
日本勢は無理にプラットフォーム戦争に参加する必要はない。
ソフトウェアタイトルのいちばん多いプラットフォームを採用するだけでよい。
システムの性能は、プラットフォームによってもたらされるのではなく、下請けの有象無象のDSPによってもたらされるからである。
ハイビジョンについて語る前に、当初は白黒放送ではじまり、互換性を保ったままカラー放送に発展したテレビジョンが、最初からいかに無駄のない、周到に設計された規格であったかを思い出さなければならない。
アメリカで設計されたテレビジョンの規格と比べると、ハイビジョンはとても今世紀のものとは思えない設計に見える。
ディジタル回路とアナログ回路の共用により、ハイビジョンはいたずらに複雑な回路になってしまった。
科学的にはまったく根拠のない4画素ごとにディジタル／アナログ圧縮する方式で、電波チャネルを極端に浪費する。
新世代の規格は、さまざまな方式のなかから最善の方式を検討して、試行錯誤で実現していくべきものである。
政治的な意地を張ってみてもしかたがない。
ハイビジョンは、最初の手続き段階からして誤っていた。
テレビに限らず、規格というものは国際会議のミーティングで検討するものであることを知らないはずはない。
時代はすでにLSIによる動画リアルタイム圧縮伸張技術の時代に入っていた。
次世代テレビの条件は、画面が大きくなっても同じ電波で見ることができ、簡単に大きなテレビで映すことができなければならない。
動画のディジタル圧縮を用いれば、放送局側のリアルタイム圧縮には、スーパーコンピュータ並みの処理能力の計算機か高性能の専用画像圧縮チップが必要だが、伸張は簡単で、家庭側では簡単なLSIで再生できる。
INSがいつの間にかISDNになったのと同じように、これから日本の次米国FCCのACTAS（次世代TVシステム諮問委員会）は、ATV（アドバンス・テレビジョン）の伝送方式にVSB(残留側波帯変調)を採用することを決定した。
地上波は8値VSB、衛星波は16値VSBを採用する。
6MHzの伝送路で、8値VSBは互換性のないOFDM方式を採用することをすでに決定している。
DSPのソフトウェアにより変調方式の相違を吸収できるが、ディジタル双方向テレビにおけるダブルスタンダードがN-ISDNのように、受像セットの末端価格のダブルスタンダードをもたらさなければよいが。
ハイビジョンの困難は、CATVマーケットも成熟していない日本しか、当面市場がないことである。ハイビジョンの普及の前に、日本ではまだするべきことがたくさんある。
数百チャネルのケーブルテレビの普及、電波割り当ての許認可の簡素化、スターチャネルをはじめとする放送衛星の自由化である。
旧社会主義国ならともかく、赤道上の静止衛星から飛んでくる電波を、法律の枠内に規制することはそもそもできない。
せいぜい、混信しないように近接した衛星のチャネル割り当ての交通整理をするぐらいである。
ケイマン島にでも籍を置く国際ディジタル衛星放送会社ができて、広告を取って無料で放送を世界中に垂れ流すだろう。
そういった会社を相手にして、何をいってもはじまらない。
放送は多ければ多いほど、公共の福祉を促進する。
まもなくアジア地域だけでも、1000個以上の通信衛星が上がろうとしている。
これらはスターチャネルをはじめとする、華僑経済圏諸国の情報ビジネスの展開の成果である。
おそらく衛星は、ヒューズコーポレーションに見られる、ディジタル放送衛星が主体になるだろう。
ディジタル衛星は、中国政府により打ち上げられることで、安価に電波が手に入るようになる。
一方、日本では許認可行政による規制に縛られて、静止衛星による国際放送と電波の自由化、データ通信の自由化など、社会変革をともなう大きな新しいマーケットが花開くこともなく、すでに日本のハイテク企業は倒産の危機に瀕している。
ディジタル双方向テレビ市場でとりあえず日本のハイテク家電メーカーが占めるのは、TFT液晶ディスプレイと高細密度大型平面カラーブラウン管市場である。
ハイビジョンの研究をしている暇があったら、グリルピッチの細かい高精度ブラウン管を製造した方がよほど利益があるだろう。
M氏のニューズコーポレーションは、アジアから中東における衛星メディアの完全制覇に向けて走り出した。
世界のニュースメディアは、5局を中心に黄金分割されることになる。
ディスカウント・ショッパーズ・マガジン・イン・ア・CD‐ROM、デパートメント・ストァー・イン・ア・CD‐ROMがもたらす、流通リエンジニァリング革命は、国の流通システムを根底から改造することになる。
日本でつくれるように、既存の工場設備を改造することに精を出したほうがいいだろう。
一方で、大型カラー液晶への投資を惜しんではならない。
低価格な高細密度大型平面カラーブラウン管は、ディジタル双方向テレビ市場の立ち上がりを待つまでもなく、パワーPC、インテルPCマーケットの始動とともに需要が増大することになるだろう。
ディジタル双方向テレビ市場が始動したときに、大画面ブラウン管か大型カラー液晶でつくられた大型高細密度ビデオモニタが、台湾、韓国勢と競合しながら、リストラに失敗した従来のスタイルの日本の家電メーカーの主要製品となる気がしてならない。
構造障壁を解消する。
ニュートン、パーソナルコミュニケーターなどの情報端末、それらにつながるローコストなデータモデムが、近い将来流通のあり方を根底から覆すことになる。
流通革命は、情報家電の登場を待たずして実現する。
オンラインショッピングとは、本質的に異なる、一つの重大なパラダイムシフトを実現する。
ディジタル双方向テレビ、双方向テレビショッピングなどの情報インフラストラクチャーの実現を待たずして、繁華街の百貨店は、ディスカウント・ショッパーズ・マガジン・イン・CD‐ROMを豊富にとりそろえたCD‐ROMショッパーブースに包囲されることによって、抜き差しならない苦境に陥ることになる。
それほど未来の話ではない。
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